サーバーワークス、AIを業務利用しているITエンジニアへの調査結果を公表 〜7割以上が会社でAIツールを導入~

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「働き方ラボ」とは?

サーバーワークスは「クラウドで、世界を、もっと、はたらきやすく。」をビジョンとして掲げており、クライアントへの価値提供を通じクラウドによって働きやすい社会をつくることはもちろん、エンジニアをはじめとする自社従業員にとって働きやすく、働きがいのある環境作りを進めることでも、ビジョンの実現に邁進しています。「働き方ラボ」を立ち上げることで、社内外のエンジニアに向けた調査結果などをもとに、働きやすさや働きがいについて考えるきっかけとなる情報発信を展開してまいります。

今回の調査結果は、全国に住む20歳以上の企業に勤めるITエンジニアで、業務でAIを利用していると回答した268名を対象に実施したものです。

▼前回の調査「ITエンジニアのAI活用に関する調査」はこちら

sabawaku.serverworks.co.jp

調査のポイント

  • 60.1%が「会社で導入されている」と回答し、「個人で利用」と回答したのは22.8%
  • 「会社で導入されている」と「(会社導入と個人利用の)両方(15.3%)」を合わせると75.4%となり、業務でAIを活用しているITエンジニアの所属する会社では、7割以上が会社でAIツールを導入
  • 5000人以上の企業では「会社で導入されている(60.3%)」「(会社導入と個人利用の)両方(19.2%)」を合わせると79.5%となり、約8割が会社でAIツール導入
  • 利用しているツールは、ChatGPTが最も多く51.5%で、次にCopilotの21.3%、社内開発のAIツールの15.7%
  • AIを利用する業務で最も多い回答は「ドキュメント作成・要約」で60.8%。「コードの自動生成・補完」に利用している人は半数を超える51.1%、「バグ修正・コードレビュー」に利用している人は45.1%

調査概要

方法:インターネット調査(Fastaskを利用)
期間:2025年3月18日~3月21日
対象:全国に住む20歳以上の企業に勤めるITエンジニアで、業務でAIを利用していると回答した268名

調査結果

まず、本調査前のスクリーニング調査において、企業に勤めるITエンジニア1019名に、AIを業務で利用しているかたずねたところ、46.3%が「利用している」、45.7%が「利用していない」と回答し、「答えられない」を除くと約半数ずつに分かれる結果となりました。


本調査において、AIツールが会社で導入されているか、個人で利用しているかをたずねたところ、60.1%が「会社で導入されている」と回答し、「個人で利用」と回答したのは22.8%でした。 「会社で導入されている」と「(会社導入と個人利用の)両方(15.3%)」を合わせると75.4%となり、業務でAIを活用しているITエンジニアの所属する会社では、7割以上が会社でAIツールを導入していることがわかります。


企業規模ごとにAIツールの導入状況を見てみると、5000人以上の企業では「会社で導入されている(60.3%)」「(会社導入と個人利用の)両方(19.2%)」を合わせて79.5%となり、約8割が会社でAIツールが導入されていることがわかります。 一方、299人以下の企業では約3割以上、中でも50〜99人規模の企業では47.6%と半数近くが「個人で利用」と答えており、企業でAIツールが導入されていなくても個人でAIツールを利用していることがわかります。


利用しているツールとしては、ChatGPTが最も多く51.5%で、次にCopilotの21.3%、社内開発のAIツールの15.7%となりました。


会社導入と個人利用で利用するAIツールに違いがあるのか見てみたところ、いずれも最も利用率が高いのはChatGPTでしたが、会社導入の場合、個人利用の場合と比べ、社内開発ツールおよびCopilotの割合が高くなりました。会社導入ではChatGPTが42.2%だったところ、個人利用では68.9%と大きく差が開きました。


どのような業務で利用しているか複数回答でたずねたところ、最も多かったのは「ドキュメント作成・要約」で60.8%でした。「コードの自動生成・補完」に利用している人は半数を超える51.1%、「バグ修正・コードレビュー」に利用している人は45.1%でした。


エンジニアの種類ごとに、AIツールを利用する業務の違いがあるのかを見てみたところ、システムエンジニアは他のエンジニアよりも「コードの自動生成・補完」に利用する割合が高く(56.9%)、開発エンジニアは「バグ修正・コードレビュー」の割合が高くなりました(64.7%)。


今回の調査では、AI利用のルールやセキュリティへの懸念についてもたずねており、今後第二弾の調査として結果を公開します。